賃貸のマル秘テクニック

借入金の返済などは、三○年以上の長いレンジでシミュレーションする必要があります。 土地オーナーやその事業を資金面からサポートしてくれる金融機関に対して、事業のマスタープランの信頼性を高めるためにも、コンピュータ化は不可欠だったのです。
ところが、コンピュータのハードウェアはなかなか立派なのですが、これを動かすための肝心のソフトウェアがありません。 考えてみれば、当然のことでした。
「事業収支計画書」は、Ｔ建コーポレーションが自分たちの力だけで独自に作り上げてきた、ノウハウのかたまりだったからです。 いまのように、多種多様で便利なパッケージソフトなど、ほとんどない時代です。
したがって、ソフトウェアは自前で作るしかありませんでした。 こうして、さんざん苦労した結果、コンピュータによる「事業収支計画書」の作成が現実のものとなっていきました。
現在の「事業収支計画書」作成のための入力画而と、アウトプットされる帳票のイメージです。 さまざまなコンピュータシステムの構築にあたって、まず自分たちの手でやってみる。
Ｔ建コーポレーションのこんな「伝統」は、いまも受け継がれています。 ＩＴ革命に柔軟に対応できるのも、このような土壌の上に、パソコンやネットワークに関する技術やノウハウを、模索しています。
バブル経済の崩壊は、日本のさまざまなところに重い後遺症を残しました。 Ｔ建コーポレーションは、どのような時代にあっても本業一筋です。
土地や株の高騰に沸いたバブルのときも、土地を買い漁ったり、マネーゲームにうつつを抜かしたり、ということは一切戒めていました。 が、思わぬところから、その余波を被ることになりました。
Ｔ建コーポレーションのｅビジネスへの挑戦は、ある意味では失敗の歴史の積み重ねだったといえるかもしれません。 とはいえ、すべて順調だったわけではありません。

あるホスト系システムの開発プロジェクトでは、億単位の資金を投じたにもかかわらず、見事に失敗。 そのソフトウェアは社内でほとんど機能することなく、「お蔵入り」となりました。
それはさておき、その後、一九八○年代後半には、ホストコンピュータを外資系メーカーの機種にリプレース。 家賃の入金管理をはじめとした経営代行保証システム、建築施工の際の工事管理システム、社内の財務管理システムなどが、次々と稼働していきました。

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